エンビズ、パチンコＤＩ調査の3月調査結果を発表(更新日:2009/4/21)
エンタテインメントビジネス総合研究所はこのほど、「第36回パチンコ景気動向指数(DI)調査」の結果を発表した。調査結果では、3月の業況を「良い」と判断したのが21.0％、「悪い」としたのが18.1％で、全般的業況判断DI値はプラス2.9となり、12月に行われた前回調査のマイナス33から大幅な回復となった。
回復の要因となったのは、前回のマイナス26.7からプラス10.6に上昇したパチンコの改善で、パチンコの業況が業界全体の業況を左右する最近の動向を反映した。ただ、12月のDI値に比べて年末商戦を経て集計される3月のDI値のほうが高い数値になるのは例年の動きでもあり、同社では、3カ月後の見通しがマイナス9.5となっていることも含めて「先行きへの不安をなお残している」と分析している。またパチスロについては、12月調査から2.5ポイント回復したものの、依然としてマイナス44.8という低水準に留まっている。
業況判断と共に行われた「経営上の課題」の調査では、今回より新たに回答項目に加えられた「メーカーの遊技機販売の縛り」を選択したホールが全体の56.8％にのぼった。特に1～3店舗を運営する小規模事業者では71.1％が選択。パチンコ機の価格上昇と台数縛りが重くのしかかる状況に対する不満が改めて浮き彫りにした。
遊技通信
